解体工事と新築工事のつなぎで注意したいポイント5選|現場でよくある調整事項とは

こんにちは。今回は「解体工事と新築工事の間でよく発生する調整ポイント」について、現場経験からまとめてみました。

実は、解体工事が終わって引き渡せば終わり…というわけではなく、
その後の新築工事にスムーズにつなげるためには、事前の連携と調整がとても重要です。

■ 解体と新築の“つなぎ目”で起こりやすい調整ポイント5選

【1】解体中にボーリング調査(地盤調査)が入る

→ 建替えの場合、解体工事中に建築側から「ボーリングを先にやりたい」と相談されることがあります。
 重機作業と被らないよう、安全確保のスケジュール調整が必要です。


【2】地盤が下がったまま引き渡していいのか

→ 解体後に基礎解体を行うことにより、地盤がさがっていることがあります。
 「埋め戻す予定だったけど、建築側では根伐りから始まるからそのままにして」と言われることも。
 整地の仕上がり条件を建築側と事前に確認しておくことが大切です。


【3】切り下げ工事を新築工事でも活用できるか確認

→ 搬出入のために道路縁石を切り下げる工事を行う場合、
 新築工事でもその位置を使えるかどうかを事前に建築側とすり合わせておくと、二度手間を防げます。


【4】封鎖工事の内容を誰がどこまでやるか確認

→ 解体後、通常は更地にしてしまうため、敷地境界に人の出入りを制限するようなものもありません。次の建築工事まで時間が空く際にはどのような対策をとるか事前に打ち合わせを行い、引き渡し時の状態を明確にしておくことが必要です。


【5】整地と“更地”の定義にズレがあることも

→ 解体業者のいう「整地済」と、建築側の「施工可能な更地」は意味が違うことがあります。
 残土やガラ、地盤の締まり具合など、引き渡し条件のすり合わせを事前に行うことで、後のトラブルを防げます。


■ まとめ

解体と建築の間は“空白”ではなく、“引き継ぎ”の期間です。
着工前に建築側の要望や工程を確認しておくことで、手戻りや無駄なコストを防ぐことができます。

解体だけで完結するのではなく、次の工程を意識して段取りできる管理者が、最終的に現場全体の信頼を得る存在になります。

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